ICカード乗車券「Suica (スイカ)」を首都圏で発行したのは今から8年前2009/11/19 17:05

東日本旅客鉄道(JR東日本)が前払い式のICカード乗車券「S ui c a (スイカ)」を首都圏で発行したのは、2001年11月18日のことでした。
あれから8年が経ち、2009年10月現在で流通枚数は3,000枚を超えました。

Suicaはオートチャージにしていますか?ビュースイカカードでオートチャージに設定しておけば、残高が一定の金額以下になったときに、自動改札機を通るときにチャージしてくれるので、券売機に行っていちいちチャージする必要がありません。

それから首都圏の地下鉄や私鉄の「PASMO (パスモ)」、JR西日本の「ICOCA(イコカ)」といった同種のカードが発行されました。

スイカは先発カードとして他のカードとの互換性を高め、いまでは計7万力所の小売店や飲食店でも支払いで使えるようになりました。

スイカはビットワレツトの「Ed y (エディ)」とともに、電子マネー浸透で大きな役割を果たしています。

電子マネー決済件数、Suica+PASMO が Edy を抜く2008/05/10 11:25

SuicaとPASMO の2008年3月の合計決済件数が、 初めて Edy を超えた。

決済件数が最も多いのは nanaco ですが、それに迫る勢いです。

3月の決済件数は Suica が 2035万件、PASMOが444万件、Edy が2400万件でした。nanaco は2,900万件。

JR東日本は紀伊国屋書店や紳士服のコナカなどでSuicaが利用できる店舗を拡大、PASMOも地元商店街への営業を強化しているので、交通系の電子マネー決済件数はまだまだ増えそうです。


キヨスクで「イコカ」が利用可能に2008/02/27 00:02

JR西日本は駅売店「キヨスク」で「ICOCA(イコカ)」が利用できようになります。

今月末から200店ほどに読取端末を設置し、雑誌や飲料をキャッシュレスで購入できます。

ICOCAは3月からJR東日本の電子マネー「Suica」と相互利用が始まるので、利便性はますます高まります。

、「PASMO」「Suica」の合計発売枚数が 1月18日時点で3,000万枚を突破2008/01/28 09:15

「PASMO」と「Suica」の相互利用サービスは昨年3月18日にサービス開始スタートしてから、わずか3日で合計発売枚数が2,000万枚を超えました。

その後、1月18日時点で交通系ICカードでは、国内最大となる発売枚数3,000万枚を突破しました。
販売枚数の内訳は、PASMOが674万枚、Suicaが2,327万枚となっています。
PASMOは、株式会社パスモが発行する非接触型ICカード方式の鉄道・バス共通乗車カードで、電子マネー機能をもっています。

Suicaは、2001年11月18日にJR東日本が東京近郊区間で最初に導入したカードで、乗車カードや電子マネーとしても利用が可能です。

モバイルSuicaのセキュリティの甘さが露呈2007/11/10 01:11

モバイルスイカの不正利用で1000万円の被害がありました。今発覚している分だけで1000万円なので、まだ被害額は大きくなるかもしれない。

携帯電話に登録した電子マネーで電車に乗ったり買い物ができるJR東日本の会員制サービス「モバイルSuica(スイカ)」で、他人になりすまして電子マネーを使う不正が多発していることが分かった。詳しい個人情報が分からなくても不正が可能といい、本人確認の甘さを突かれたとみられる。被害は1000万円を超えており、同社は電子計算機使用詐欺容疑で警視庁に被害届を提出、システム改善に乗り出した。

 JR東日本によると、モバイルスイカの電子マネーは主にクレジットカードで決済される。カード情報のほか名前、生年月日などの個人情報を携帯電話に入力して送信すれば会員登録が可能で、その後は自由に携帯電話に電子マネーをチャージ(入金)できるという。

 ところが、入力情報の一部だけしかカード会社の保有データと照合されないため、照合対象外の情報が間違っていても登録が可能になっていた。登録時も入金の際にもカードの暗証番号の入力は不要で、カード情報などを参考にして不正利用された疑いがある。

 電子マネーの残高が2万円を超えると新たな入金はできないが、1日の入金総額や回数には制限がない。このため、電子マネーを使って残高を減らせば不正入金を繰り返すことが可能で、1日に約30万円が使われたケースもあった。利用した電子マネーの代金はカードから引き落とされるが、決済には1カ月以上かかるため発覚まで時間がかかり、カード所有者が気付かないまま被害が拡大する懸念がある。

 不正に使われた携帯電話の番号は分かるが、電話の所有者を突き止めるには、警察の捜査に委ねるしかないという。

 JR東日本は、1日の利用額を2万円に制限することを決定。照会項目を増やしたり、カードの暗証番号の入力を求めるようシステムを改善することも検討する。不正利用分についてはJR側が負担しており、川野辺修・広報部長は「できるだけ早く根本的な対策を取りたい」としている。【川上晃弘、佐々木洋、古関俊樹】
(毎日新聞 - 11月09日 より

一人で300万の被害を受けた人もいるようだ。モバイルSuicaのユーザーは今年9月末現在で約65万人もいる。JRは早急に対策を打たないと、被害が拡大するおそれがある。もっとも、不正利用分についてはJR側が負担しているということなので、利用者側は直接被害は受けない。

できることは、クレジットカード番号をはじめとする個人情報が流出しないよう細心の注意を払うことだ。

JR九州は「SUGOCA(スゴカ)」2007/10/30 16:56

JR九州が29日発表したところによると、2009年春に導入するプリペイド型電子マネーの名称ご「SUGOCA」(スゴカ)に決まりました。

スマート・アーバン・ゴーイングカードの略。「すごい」の九州弁、「すごか」にちなんでの命名。

このカードは2009年春以降、福岡県を中心に北部九州の44駅から順次導入され、初年度の発行目標は33万枚。

JRでは東日本が「Suica(スイカ)」、西日本「ICOCA(イコカ)」、東海「TOICA(トイカ)」、北海道が「KITACA(キタカ)」と、「CA」で終わる名称が多い。

SUGOCAのキャラクターは「カエルと時計」。ちなみに、Kitaca(JR北海道)はエゾモモンガ、Suica (JR東日本)はペンギン、ICOCA (JR西日本)はカモノハシ、TOICA (JR東海)はマスコットキャラクター無しです。

鉄道系電子マネーが好調2007/09/21 18:46

パスモやスイカといった鉄道系電子マネーが好調です。これらの電子マネーを使った買い物利用件数が大きく伸びました。

PASMO加盟店は前月比15%増、Suica加盟店は6%増だった。

スイカ加盟店の利用件数は231万件、駅の飲料自販機の設置台数が増えたうえ、スイカ対応自販機が前年の2割増になったころも売上げを後押しした。

対して、コンビニ系電子マネーは失速気味。セブン&アイのnanacoが3%減の3300万件、ビットワレットのEdyは2%増の2000万件だった



SuicaとICOCA相互利用へ ファミリーマートとNTTドコモは「iD」全店導入へ合意2007/05/31 10:37

JR 東日本とJR 西日本が手を結びました。それぞれが発行する「Suica」と「ICOCA」を2008年3月を目途に電子マネーとして相互利用できるようになります。

恥ずかしながら、以前関西に旅行に行ったときに、JRの改札を通ろうと思ってSuicaをかざしたことがあるんです。

もちろん、通れなかったわけですが、何も知らず「これ使えないんですけど」なんて、駅員さんに言った大ボケな話もあったりします。

でもこの合意によって、そんな心配がなくなるわけですね。

電子マネーの発行はユーザーの囲い込みにあるとはいえ、かたくなに自分たちのテリトリーを守るという発想ではなく、ユーザーの利便性を第一に考え、最終的に自社の電子マネーを選んでもらうという戦略の方が、今のような普及期では得策でしょう。


JR東日本の「モバイルSuica」、会員数が50万人突破2007/05/28 21:23

JR東日本は、「モバイルSuica」の会員数が5月24日付けで50万人に達したと発表した。

モバイルSuicaは、2006年1月にサービスを開始し、クレジットカードの登録なしに利用できる「EASYモバイルSuica」を追加するなど機能拡張を行ってきた。昨年9月末時点では会員数は16万人、2007年3月末には約43万人と着実に会員数を伸ばし、5月24日、50万人を達成している。

広がる電子マネー、利用は1000円以下が中心2007/04/24 19:33

電子マネー普及が進む中、鍵として普及率、期待値を探る。

調査は4月6日~4月10日で行い、全国の1103人の男女(19歳以下19.76%、20歳代20.13%、30歳代20.67%、40歳代19.67%、50歳代12.96%、60歳代3.72%、70歳以上3.08%)から回答を得ています。

3月18日よりサービスが開始されたPASMOもすでに29%の人が利用しており、日常生活に密着したものが利用される傾向から今後の広がりが予想されます。

電子マネーの利用場所はコンビニエンスストア、駅構内の商業施設である駅ナカがそれぞれ約30%、次いでオンラインショッピングが約15%となっています。

若年層ではデジタルコンテンツを購入している割合が高くなっており、若年層において、デジタルコンテンツの購買での利用が進んでいることがわかった。

電子マネーをはじめとして「携帯できる電子マネー」が普及しつつあり、少額の商品が購買対象となっている中で、利用できる範囲を広げることがさらなる電子マネー普及のきっかけとなりそうです。

電子マネーをオンラインショッピングで利用できる、リーダ/ライター機能を搭載したPCも発売されていますが、このようなPCを知っていると答えた人は、約4割にとどまっています。

ユーザーの属性によっては調査結果は大きく異なる可能性があります。

(gooリサーチの調査結果より)





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